- 「世界メンタルヘルスデー」にあたり― 全階層で“心の健康を守る”研修を展開 ストレスの構造理解と行動変容を支援 ―
- 10月10日は「世界メンタルヘルスデー」。
- 心の健康について世界的に関心が高まるこの機会だからこそ、株式会社ベアラボ（所在地：東京都新宿区、代表取締役：滝井順子）では、職場のメンタルヘルスを支えるため、管理職から一般社員まで階層別に設計した研修体系を整え、一人ひとりが“気づく・支える・整える”行動を実践できる環境づくりを進めています。
- ストレスの構造を理解し、心の不調を個人の問題にとどめず、組織全体で支え合う文化を育むことを目指しています。
- ■ 背景
- 厚生労働省「令和6年版厚生労働白書」に掲載された調査では、労働者の多くが “強い不安・悩み・ストレス” を感じているとのデータが報告されています。
- ストレスやメンタルヘルスの問題は、個人の心身にとどまらず、職場全体の生産性やコミュニケーション、定着率にも影響を及ぼす重要な課題です。
- さらに、AI活用やリモート勤務の拡大など、働き方が多様化する中で、人とのつながりの希薄化や情報過多による新たなストレスも顕在化しています。
- こうした環境変化を背景に、企業には「個人のストレス対処」だけでなく、心理的安全性を高め、誰もが安心して意見や相談ができる職場づくりが求められています。
- 当社では、こうした社会的状況を踏まえ、ストレスの構造を理解し、行動変容につなげる研修を通じて、職場全体で支え合うメンタルヘルス体制と心理的安全性の向上を支援しています。
- ■ 研修体系（階層別の3本柱）
- ・管理職向け研修（労務管理・ラインケア・ストレスマネジメント）
- 過重労働防止、36協定の理解、長時間労働がメンタル不調を招くリスクへの対処など、法的義務とリスクマネジメントの両面から、部下の“変化に気づく”力を育成。
- 安全配慮義務や労働時間管理などの観点を踏まえ、人員不足や繁忙期にも適切なマネジメント対応ができるスキルを養う。
- ・主任・リーダー向け研修（ストレスマネジメント・セルフケア・ラインケア）
- 「ストレスは悪ではなく、適度なストレスは成長の糧になる」という考えを基盤に、ストレスの仕組み（ストレッサー・ストレス反応・コーピング）を体系的に理解。
- 自らのストレスコントロールと、部下・同僚への声かけや相談対応を実践的に学び、感情コントロールや傾聴を通じて、周囲を支えるリーダーシップを育てる。
- ・パート・一般社員向け研修（セルフケア・ソーシャルサポート）
- 身近な不調サインへの気づきや、相談の大切さを理解し、休養・睡眠・食事などの生活習慣改善を通じて、自分自身の“整える力”を養う。
- セルフケアの意識を高めるとともに、支え合う関係性（ソーシャルサポート）を築き、一人で抱え込まず助け合える職場風土づくりを促す。
- ■ メンタルヘルス研修実施企業様からのアンケート結果・参加者の声（抜粋）
- 実施後のアンケートでは、「十分理解できた」「おおむね理解できた」が合わせて100％、全員が「内容の難易度は合っている」「とても合っている」と回答。
- 受講者の多くが「現場で活かせる実践的内容だった」と評価。
- 【一般職層の声】
- 「上司と部下の間に挟まれる立場として、自分の行動や発言が周囲に与える影響を改めて実感した。」
- 「“お互い様”という気持ちを持ち、ソーシャルサポートを増やしたいと思った。」
- 「普段からのコミュニケーションや観察を大切にし、周囲の変化に早く気づけるようにしたい。」
- 「セルフケアの大切さに気づいた。まずは自分自身を整え、そのうえで周囲を支えたい。」
- 【管理職層の声】
- 「メンタルは物理的ダメージよりも難しい問題になると感じた。」
- 「人員不足の中で、一人ひとりの負担が大きくなり、ケアやフォローの重要性を再認識した。」
- 「メンタル不調の傾向がある社員への支援では、ストレス反応の前段階での気づきが大切だと学んだ。」
- 「セルフケアはできていると思っていたが、“ラインケア”という視点はこれまでなかったため、それ自体が大きな気づきとなった。」
- 「部下の相談では“答えを出す”より傾聴を徹底することの大切さを実感した。」
- ■ 研修実施実績
- これまで、サービス業界・不動産業界などさまざまな業界でのメンタルヘルス研修の実施実績があります。
- 現場特有の課題に合わせたカスタマイズ研修を行い、職場の体制づくりを支援しています。
- ■ 今後の展開
- 今後も、社会や働き方の変化に合わせて、新たなストレス要因にも対応できるプログラムへと進化させていきます。
- また、研修や実践を通じて得られた現場での具体的事例をもとに、心理的安全性を土台とした信頼と対話のある職場づくりを支援し、組織ごとの課題に合わせたメンタルヘルス支援をさらに広げていく予定です。