- 働き方のどこに“ひずみ”が生まれているのか？
- ―職場の実態を可視化する「ソコアゲ」を活用した偏り発見のアプローチ―
- 11月は、厚生労働省が推進する「過重労働解消キャンペーン」月間です。
- 労働時間は短縮されつつある一方で、現場では次のような声が聞かれています。
- ・「時間は減ったのに、負荷の重さは変わらない」
- ・「業務が特定の人に寄りやすく、偏りが生まれている」
- ・「日々の小さな判断が積み重なり、仕事の流れが滞りがちになる」
- ・「お互いの状況が見えにくく、調整に手間がかかる」
- こうした状況は“仕事量の多さ”ではなく、働き方のどこかに見えない“ひずみ”が生じている状態であることを示しています。
- 株式会社ベアラボ（所在地：東京都新宿区、代表取締役：滝井順子）は、働き方の実態を可視化する組織診断ツール「ソコアゲ」を通じて、企業が抱える“偏り”を理解し、改善の糸口をつかむための支援を行っています。
- 「ソコアゲ」は、働き方を捉える「働き方改革診断」、チームの協働状態を見る「チームビルディング診断」、管理職の行動傾向を把握する「360度診断」の三つの診断で構成されています。
- 組織の健康診断として使用可能なツールです。
- 今回のリリースでは、このうち働き方の偏りに焦点を当てる働き方改革診断について紹介しています。
- ■表に出ない「働き方の偏り」が生まれている
- 働き方改革が進む中で、現場では“忙しさの質”が変化しています。
- 時間が減ったものの、負荷の感じ方が軽くならない背景には、次のような状態があります。
- ・本来はつながるべき業務が断片化し、個々に負荷が積み上がる
- ・小さな判断が一か所に集まり、仕事の流れが止まりやすくなる
- ・必要な情報が届かず、前提がそろわないまま仕事が進んでしまう
- ・チームとして動く前に、個々の踏ん張りに頼りやすくなる
- これらは働き方の仕組みのどこかで流れの詰まりや負荷の増幅が起きている状態です。
- ■改善の第一歩は「実態を知ること」
- 忙しさの原因が曖昧なまま施策を積み重ねても、根本原因につながらないケースが少なくありません。
- 必要なのは、次の点を明確にすることです。
- ・どこで負荷が集中しているのか
- ・どの場面で認識がズレているのか
- ・業務の流れがどこで止まっているのか
- ・判断・情報・役割のどこに曖昧さがあるのか
- これらが“可視化”されることで、「なぜ忙しいのか」の手がかりが得られ、改善の方向性が共有されます。
- ■ソコアゲが働き方の“ひずみ”を見つけ出す理由
- ソコアゲは、働き方の状態を構造として整理し、見えにくい偏りを明らかにする組織可視化ツールです。
- 現場で起きている現象を「どこで生まれているのか」という視点で捉えられる点に特徴があります。業務の流れ、判断の通り道、情報の伝達、役割の整理、認識の違いなど、複数の観点から状態を捉えることができるため、
- ・どこが忙しさの起点になっているか
- ・どの地点でひずみが発生しているか
- ・改善すると効果が高いポイントはどこか
- を立体的に把握することができます。
- またソコアゲは匿名で回答されるため、社員が日常的に感じていることや、負担・迷い・認識のズレがそのまま反映されやすい設計になっています。
- その結果、管理職とメンバー、部署間での「感じ方の違い」や「見えている景色の差」が自然に浮かび上がります。
- こうしたホンネに近い情報が出てくることで、社員が実際に困っている部分に寄り添った施策が検討しやすくなるのも大きな特徴です。
- だからこそ、表面的な対応ではなく、実際の課題に合った改善が進めやすくなるのです。
- さらに、診断結果をもとに対話や研修、人材育成の取り組みを並行して進めることで、現場の声と組織が目指す方向を一致させやすくなり、社員と経営が同じゴールに向かって進みやすい状態がつくられます。
- 良し悪しの評価にとどまらず、「どこを整えるべきか」という改善の方向性が見えやすい点が、ソコアゲの実用性を高めています。
- ■可視化が職場にもたらす変化
- 働き方の実態が整理されると、職場では次のような変化が生まれます。
- ・忙しさの原因が“個人”ではなく“仕組み”として語られるようになる
- ・業務の流れが整い、仕事が前に進みやすくなる
- ・誤解や行き違いが減り、やり直しによる負荷が軽減する
- ・チームとして動きやすい状態が整う
- “見えていなかったものが見えるようになる”ことで、改善の方向性が自然と一致し、取り組みが前に進みやすくなります。
- ■今後の展開
- ベアラボは今後も、働き方に潜む“ひずみ”を丁寧に捉え、企業が働き方を正しく理解し、改善に踏み出せるよう支援を続けてまいります。
- 働く人と組織が、無理なく成果を生み出せる環境づくりに向けて、“見えない偏りを見える化する”取り組みをさらに強化していきます。
