テレワークの普及と出社回帰、変わる働き方の中で問われる「チームビルディング」
－出社すればコミュニケーションの課題は解決するのか？ 多様な働き方に求められる相互理解と組織づくり－

2015年に始まった「テレワーク月間」は、2026年度から月間としての取り組みが終了しました。一方、テレワークの普及・活用に向けた施策は継続されており、企業では出社回帰の動きと柔軟な働き方へのニーズが共存しています。

働く場所の選択肢が広がる一方で、コミュニケーションやチームの関係性をどのように築くかは、引き続き企業にとって重要な課題です。

組織開発・人材開発事業を展開する株式会社ベアラボ（所在地：東京都新宿区、代表取締役：滝井順子）では、働く場所にかかわらず、一人ひとりの強みを理解し、互いに補い合いながら成果を生み出す組織づくりを重視しています。

今回は、テレワークを取り巻く環境の変化を振り返りながら、これからの職場に求められるチームビルディングについて考えます。

■ 2015年に始まった「テレワーク月間」、変化する働き方

「テレワーク月間」は、2015年にテレワーク推進フォーラムが11月を対象期間として設定したことから始まりました。当時は、少子高齢化への対応や仕事と生活の両立、地域活性化、災害時の事業継続などを背景に、場所にとらわれない働き方の普及が期待されていました。

その後、2020年の新型コロナウイルス感染症の拡大をきっかけに、テレワークは急速に広がり、働く場所やコミュニケーションの方法が大きく変化しました。そして2026年度、政府は「テレワーク月間」を廃止し、今後は日本テレワーク協会などのイベントを活用した好事例の発信や表彰を行う方針を示しています。月間という形式は終了したものの、テレワークそのものの推進が終了したわけではありません。

一方、近年は出社を重視する企業の動きも見られます。パーソル総合研究所が2026年8月に公表した「テレワークに関する調査（2026）」によると、正社員のテレワーク実施率は21.4％で、前年同期から1.1ポイント減少しました。また、「原則出社」の指示は24.6％となる一方、テレワークを実施している正社員の81.6％が継続を希望しています。

こうした状況から、企業には出社かテレワークかという選択だけでなく、それぞれの働き方の特徴を踏まえた組織運営が求められています。

■ 出社すれば、コミュニケーションの課題は解決するのか

テレワークでは、相手の様子が見えにくい、気軽に相談しづらい、情報共有に時間がかかるといった課題が指摘されてきました。では、出社する機会が増えれば、こうした課題は解決するのでしょうか。

同じオフィスで働いていても、必要な情報が共有されていなかったり、上司と部下の間で仕事の目的や優先順位に認識のずれが生じたりすることはあります。例えば、上司は「困ったら相談してほしい」と考えていても、部下は「忙しそうだから声をかけにくい」と感じているかもしれません。また、同じ説明を聞いていても、人によって重視する情報や理解の仕方が異なることがあります。

こうしたすれ違いは、働く場所だけが原因ではありません。対面での会話が増えることと、互いの考え方や意図を理解できることは、必ずしも同じではないからです。大切なのは、コミュニケーションの機会を増やすだけでなく、相手との認識の違いに気づき、必要な情報や考えを共有できる関係性を築くことです。

■ 働き方が多様化する今、求められるチームビルディングの3つのポイント

チームビルディングとは、共通の目的に向かって、一人ひとりの力を活かしながら協力できるチームをつくるための取り組みです。働き方が多様化する今、特に意識したい3つのポイントを紹介します。

① 情報共有だけでなく、目的や認識を揃える

メールやチャット、オンライン会議など、情報を伝える手段は増えています。しかし、同じ情報を共有していても、受け取り方や理解の程度が一致しているとは限りません。仕事の目的や優先順位、期待する成果などについて認識が異なれば、業務の進め方にずれが生じる可能性があります。

単に情報を伝えるだけでなく、何のために取り組むのか、どのような成果を目指すのかを確認し、共通認識を持つことが重要です。

② 一人ひとりの強みや考え方の違いを理解する

同じチームで働いていても、物事の捉え方や判断の仕方、得意なことは一人ひとり異なります。例えば、結論を先に知りたい人もいれば、背景や理由を理解してから判断したい人もいます。また、慎重に情報を整理することが得意な人もいれば、周囲と意見を交わしながら考えを深める人もいます。

こうした違いを理解せず、自分と同じ考え方や進め方を相手にも求めると、すれ違いや負担につながる場合があります。違いを優劣ではなく、それぞれの強みとして捉え、互いに補い合える関係を築くことが大切です。

③ 個人の努力だけに頼らず、チームとして機能する仕組みをつくる

チームで成果を出すためには、一人ひとりが自分の仕事を進めるだけでなく、共通の目的や役割を理解し、互いに協力できる状態をつくることが重要です。

特に、出社とテレワークが混在する職場では、オフィスでの何気ない会話から情報を得られる社員と、オンラインでの共有が中心となる社員との間で、情報量や相談のしやすさに差が生まれることがあります。そのため、重要な情報や決定事項は全員が確認できる形で共有し、進捗や課題を定期的に確認するなど、働く場所によって情報や判断に差が生じない仕組みが必要です。また、誰が何を担い、困ったときに誰に相談するのかを明確にしておくことも大切です。

チームは、同じ場所に集まるだけで自然に機能するものではありません。働く場所の違いを踏まえ、意識的に協力できる環境を整えることが、チームづくりの鍵となります。

■ 体験を通じて違いに気づき、チームとしての力を育てる

ベアラボでは、コミュニケーション研修やチームビルディング研修において、ゲームやグループワークなどの体験を通じて、自分自身の考え方や周囲との違いに気づくことを重視しています。

例えば、グループで共通の課題に取り組む演習では、情報の捉え方や判断の仕方、意見の伝え方などに違いが表れることがあります。また、口頭での会話を制限し、メモだけで情報をやり取りするゲームなどを通じて、伝え方や受け取り方を振り返る機会も設けています。こうした体験をもとに、なぜ認識がずれたのか、どうすれば協力できたのかを話し合い、職場でのコミュニケーションや役割分担を見直します。

■ 働き方に合わせた研修設計で、学びを現場の実践へ

ベアラボでは、企業の課題や働き方に応じて、対面・オンラインの両形式で研修を提供しています。

テレワークを取り入れている企業や複数拠点に社員が分かれている企業では、オンライン研修を活用することで、移動の負担を抑えながら、離れた場所にいるメンバー同士が一緒に学ぶことができます。

また、日常的にオンラインでコミュニケーションを取っている職場では、普段の働き方に近い環境で、少人数での対話やゲーム型ワークを行うことも効果的です。コミュニケーションの特徴や課題に気づくことで、学びを実際の業務につなげやすくなります。

出社とテレワークが混在する職場も含め、企業ごとの参加環境に合わせて研修内容と実施方法を設計し、互いの理解を深めながら、チームとして協力できる関係づくりを支援しています。

■ 「どこで働くか」から「どう協力して成果を生み出すか」へ

テレワークの普及や出社回帰など、働き方が変化する中でも、職場のコミュニケーションや組織の課題は、働く場所を変えるだけでは解決しません。

「どこで働くか」だけでなく、「どのように協力して成果を生み出すか」。

働き方が多様化する今こそ、チームとしてのあり方を見直し、意識的にチームビルディングに取り組むことが重要です。ベアラボでは今後も、企業の働く環境や課題に合わせた体験型研修を通じて、一人ひとりの強みを活かし、互いに補い合いながら成果を生み出す組織づくりを支援してまいります。

• 【出典】
• 厚生労働省「11月は『テレワーク月間』です！」（2015年7月）
• 総務省「第17回テレワーク関係府省連絡会議 資料17-1『政府におけるテレワーク　推進体制と総務省の今後の取組』」（2026年6月）
• パーソル総合研究所「テレワークに関する調査（2026年）」（2026年8月発表）